日本時間の9月11日、米Appleは新型のスマートフォン「iPhone5S」と、廉価版となる「iPhone5C」を世界同時に9月20日に発売する発表を行いました。モデルチェンジは2012年9月21日に発売された「iPhone5」以来、ちょうど1年ぶりとなります。
新機種のスペック以上に国内で大きな話題となったのは、ついにNTTドコモからもiPhoneが販売されることです。これによって、au、ドコモ、SoftBankの国内3大キャリアでiPhoneが揃い踏みすることになります。
NTTドコモは、夏商戦においてソニー・エリクソンの「Xperia A」、サムソンの「GALAXY S4」の2機種を大きく割引して、販売の柱とする2トップ戦略を立てていましたが、番号ポータビリティによる他キャリアへの流出に歯止めがかからず、わずか数ヶ月での方針転換となりました。ドコモはこれまでもiPhone販売についてメディアの報道があるたび、「可能性はない」と強く否定してきました。今回の発表では、iPhoneのブランド力は、国内で5割近いシェアを持つキャリアが方針を180°転換せざるを得ないほど強固なものであったことを再認識させられます。
カンター・ジャパンが行った調査によると、日本における2013年1月から3月のスマートフォン販売シェアはiPhone（49.2％）、アンドロイド携帯（45.8％）とおよそ同程度となっています。ドコモのiPhone販売解禁によってこの比率が一変し、モバイルマーケティングやアプリマーケットにも影響が現れることが予想されています。ユーザーはなぜiPhoneに熱狂し、iPhoneを選ぶのか？次の書籍でそのブランド力の秘密を探ってみてはいかがでしょうか。
